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DXPJ Interview

強さの秘密 日商エレクトロニクス Vol.7

シャネルiphone11 ブランド SaaS型ビデオコミュニケーションプラットフォームでコミュニケーションに変革を起こす(前編) 日商エレクトロニクス株式会社 DX事業本部 第二事業部 二課 藤井 香織 日商エレクトロニクス株式会社 プロダクトマーケティング部 部長 新田 学 日商エレクトロニクス株式会社 DX事業本部 第二事業部 一課 染谷 将宏

日商エレクトロニクスは、2018年5月にSaaS型ビデオコミュニケーションプラットフォーム「Zoom」を導入。コミュニケーションに対する社員の意識を変えるとともに、働き方にも変革をもたらしている。Zoom導入の背景には、どのような経緯や狙いがあったのか。導入を主導してきた「デジタルトランスフォーメーション・プロジェクト(以下、DXPJ)」のメンバーの取り組みを振り返る。

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時代は「スピード感」を求めている

デジタルが産業や社会を変革していく時代。あらゆる企業がクラウド、モバイル、IoT、AIなどのテクノロジーを駆使することで、新しいビジネスモデルやサービスを創出し、顧客の期待に応え、さらなる成長を遂げようとしている。

そうした中、日商エレクトロニクス自身のビジネスモデル変革を推進する先駆的チームDXPJが立ち上がった。同プロジェクトのリーダーであり、プロダクトマーケティング部の部長を務める新田学は、お客様と日商エレクトロニクスの新しい関係性を、DXPJの活動から見いだしていきたいという。

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「その時々で求められるソリューションを単発で提供するだけでは、現在のように複雑化・多様化したお客様のニーズにお応えすることはできず、また、われわれのビジネスにも発展はありません。お客様との継続的なつながりを通じて課題を解決していく、デジタル化を目指す企業の力強い協力者となれるようなサービスを提供していきたいと考えています」

そうした活動を続ける中、お客様と日商エレクトロニクスの間のコミュニケーションに関する課題が浮上した。DX事業本部でマーケティングやプロモーションを担当しているDXPJメンバーの藤井香織は、次のように説明する。

「正式なアポイントメントを取ってお客様を訪問しようとすると、お互いのスケジュール調整や会議室の予約などの手間から、実際にお会いできるのは数日から1週間以上も先になります。しかし、例えばお客様がSaaSのようなソリューションを検討している場合、そのサービスを1分1秒でも早く利用したいのが本音です。現状のコミュニケーションスタイルでは、お客様が求めるスピード感に対応できなくなっていました」

サポートの現場でも、同様に対応スピードが課題となっていた。

「納入したシステムに万一トラブルが発生した場合、どんなに急いで復旧に駆けつけたとしても、お客様の現場に到着するまでに30分から1時間程度の時間はかかります。また、そのシステムがセキュアなデータセンターで運用されている場合、事前に社名や氏名が登録されていなければ入館することさえできません」

DXPJのメンバーでDX事業本部のエンジニアである染谷将宏は、そう現場の課題を話す。


シリコンバレーで人気のWeb会議アプリに注目

もっとフレキシブルかつスピーディーに、リアルな対面と同等のコミュニケーションを行える手段が必要だ。DXPJのメンバーは、IT業界の最新動向をウオッチしている日商エレクトロニクスの米国法人NISSHO ELECTRONICS(U.S.A.) CORPORATION(以下、NEA)に相談した。すると「シリコンバレー周辺で急速にユーザーを拡大しているSaaS型のWeb会議アプリケーションがある」と紹介されたのがZoomだった。2016年12月末のことだ。

「これまでの経験からWeb会議は映像や音声の品質が低かったり、操作性が悪かったりで、正直あまり期待していませんでした」と新田は正直に話す。

ところが試しにZoomを使ってみたところ、狭帯域の通信環境でも高い品質を維持し、特に音質が優れていることに驚いたという。加えてPCやスマートフォンなどデバイスを選ばず、既設のテレビ会議システムとも併用できる点も魅力だった。

「これなら使ってみる価値があると、他のDXPJメンバーも強い興味を示しました」と新田は振り返る。

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早速、2017年1月中旬にはDXPJならびにNEAでの利用を開始。実際に実務で使用してみて、十分な効果を感じられた。そしてDXPJやNEAが活用しているのを見て、日商エレクトロニクスの社内でも「使ってみたい」という声が高まっていった。NEAから社内の情報システムを担当する情報企画課への働きかけもあり、日商エレクトロニクスで2018年度からの全社導入が決定した。


在宅勤務からWebセミナーまでZoomならできる

「サポートエンジニアの立場から特にありがたいのは、お客様と同じPCの画面を共有し、こちらから操作も行えることです。従来のように画面キャプチャーをメールでやり取りし、操作を指示するといった手間はなくなり、問題解決までの時間を大幅に短縮できます」と染谷は語る。

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実は染谷には、Zoomを必須とするもう一つの事情もあった。足を骨折し、しばらくの間在宅勤務を余儀なくされていたのだ。

「Zoomのおかげでチーム内のミーティングにも参加でき、お客様のサポートも遅滞なく対応することができます。もしZoomが導入されていなかったら在宅勤務は困難で、休職せざるを得なかったかもしれません」と染谷は話す。

プロモーションやマーケティングの活動にも大きな変化をもたらした。

「お客様が関心を持ったソリューションを、Web会議ならお互いの空き時間を見つけてすぐに紹介することができます。双方で画面を共有できるメリットを生かせば、スライド資料を使いながらプレゼンテーションを行うことも可能。さらにお客様側の複数の相手と同時接続し、Webセミナーのようなことまで行えるのです」と藤井は説明する。

こうした「実感」を得ることで、日商エレクトロニクス社内におけるZoom活用へのモチベーションは一気に高まっていった。

後編へ続く

後編ではZoomの導入効果や
社外向け提供について紹介します。

SaaS型ビデオコミュニケーションプラットフォームZoomは、従来のテレビ会議システム(ビデオ会議システム)のように高価な専用システムを導入する必要がなく、インターネット接続環境、PCやモバイル端末、カメラ・マイクがあれば、世界中どこからでもワンクリックで利用できます。

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